今後、必要性が高まっていく背景と蓄電池の種類

最終更新日 2024年4月23日 by fukush

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家庭用蓄電池は、再生可能エネルギーの買取期限を迎え買取価格が3分の1以下になった事で注目を浴びているだけでなく、プーチンのウクライナ侵攻によって引き起こされたエネルギー高騰の影響で更に注目されているシステムです。
電気がダメなら、都市ガスやプロパンガスにスイッチすれば良いのではと考える方もいますが、日本までの運搬にも燃料費用が高騰しているので電気と同様に高騰が予想されています。
天然液化ガスは、ロシアがヨーロッパに供給量を絞っていることに加えて、中国をはじめとする新興国の消費量が増えていることで高騰どころか入手すらできない可能性があります。

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エスコシステムズが考えるエネルギー問題

産油国は、新型コロナウイルスによる景気低迷で石油の供給過剰を引き起こしてしまい、在庫の石油を処分するために産油国が金を出してまで引き取って貰った経緯があり、産油国は簡単には増産に踏み切ることはなく石油の高値取引が維持される様です。
その為、今後も電気の供給価格の高騰は避けられないだけでなく、更に電気会社は高くても使ってもらえると大名商売をしてきたので企業努力が全く足りないので今後も定期的に値上げ申請をすると考えられています。
岸田政権は、政府として有効な対策をすることなく国民に節電を呼びかけるだけと呆れてしまい、電気料金補助も期間限定と電気会社の値上げを誤魔化すかの様な期間限定と腹が立ってしまう状況です。
日本国民は、岸田政権を頼りにするよりも自分たちで対策を講じる必要があり、最も注目されているのがたいようこうで発電した電力を溜めて必要な時にしよう方法です。

ゼロエネルギー住宅のメリットとデメリット

発電した電気は自分で使った方がお得

2011年には買取価格が30円を超えていた再生可能エネルギーですが、中部電力をはじめ四国電力や九州電力の大手電力会社では1kwh当たり7円と5分の1近くまで下落しており、発電した電気は自分で使った方がお得といえます。
大手電力会社が供給する電気は、現在でも1kwhあたり30円を超えているので値上げ後2は1kwh35円以上になるとされ、発電した電気を自宅で使用すれば1kwhあたり28円以上で買い取ってもらっているのと同様です。
電気の使用量は、4人家族で1日あたり平均使用量が3.275kwhとされ、1年あたりの平均使用量が約4800kwhとされています。
年間4800kwhの電気を使用すると仮定するならば、4kwサイズの蓄電池を設置する事で電気会社に支払う電気料金は基本料金だけとなり、ウクライナ侵攻に起因する石油高騰や国債残高に起因する円安などの悪影響を受けることなく生活することが可能です。

来年初夏の値上げ率

来年初夏の値上げ率は、現在申請している2社が3割程度なので他社も2割以上の申請を起こすと考えられており、新電力料金目安単価27円ではなく30円と仮定するなら35円から39円程度なるので蓄電により、4人家族で月あたり14000円から15600円程度の節約となります。
結果、寿命とされる15年で252万円から280万円の節約が可能であり、太陽光発電システムと連携設置しても元が取れます。
価格は、メーカーや施工業者によって異なるものの1kwhあたりの本体価格と工事費用を含めて15万円から21万円程度が一般的であり、5kWhなら75万円から105万円です。
しかし、太陽光発電システムと連携させない場合には、電気料金の割引率が大きくなる深夜電力を活用することになるので15年で元を取るのは難しくなります。

クレイ型を採用している京セラの製品の方が長い

一般的に寿命は、10年から15年とされていますが、20年以上使用することが可能です。
寿命は、国内No.1の累積販売台数を誇るニチコンに比べてクレイ型を採用している京セラの製品の方が長く、京セラのエネレッツァEGSーLMO500はメーカー保証期間が15年と長いのが特徴です。
寿命を迎えると、徐々に蓄電量が低下していき最大蓄電量の1割から5割程度しか蓄電出来なくなり、メーカーが公表している寿命を参考に入れ替え時期を検討しておく必要があります。

蓄電池には単機能型とハイブリッド型がある

蓄電池には、単機能型とハイブリッド型があり、太陽光発電システムと連形させる場合にはハイブリッド型となります。
単機能型は、本体自体にパワーコンディショナーが搭載されているものの機能が絞られており、ハイブリッド型に比べて容量が大きいモデルが多くイニシャルコストが抑えられるのが特徴です。
デメリットとしては、停電時や災害時には蓄電されている電力を使い切るとただのオブジェと成り下がってしまいます。
ハイブリッド型は、パワーコンディショナーを太陽光発電システムと共用するので発電した電力の蓄電効率が良く、停電時や災害時にも発電可能です。
ハイブリッド型は、容量が小さなモデルが多いことに加えて価格設定が高く、導入時の負担が大きいのがデメリットです。

まとめ

政府は、DER等導入事業(C事業)と呼ばれる蓄電池等の分散型エネルギーリソースを活用した次世代技術構築実証事業費補助金を支給しており、東京都では災害にも強く健康にも資する断熱・太陽光住宅普及拡大事業と銘打った補助金を支給しているので購入前に各自治体のホームページで確認した方が良いとされています。